2025年の今、株式や投資信託を持っている個人投資家の多くが「利益を出している」と言っても、大げさではないと思います。私自身も長期・分散・低コストのスタイルで運用していますが、実感としても、いまの相場環境は非常に恵まれていると感じます。ここでは、データと私の体験を交えて「なぜ多くの投資家が利益を出せているのか」、そして「その利益はどれくらいの水準なのか」を整理してみます。
■ 日経平均と米国株、どちらも史上最高圏
まず前提として、いまの日本株と米国株はそろって高値圏にあります。日経平均株価は2024年に史上最高値の4万円を突破し、2025年も高水準を維持中。アベノミクス以降、十数年にわたる上昇相場の恩恵を、長期保有してきた人ほど強く受けています。
米国株(S&P500・NASDAQ)もAI・半導体関連を中心に力強く上昇しており、オルカン(全世界株式)やS&P500連動のインデックスファンドを積立している人は、ほぼ全員がプラス圏に入っています。新NISAで2024年から投資を始めた人でも、すでに数%〜10%以上の含み益があるケースが多いのではないでしょうか。
■ 調査データも「利益が出ている人が多数」
日本証券業協会(JSDA)の2024年調査によると、「株式投資の損益状況」で“含み益を含めてプラス”と回答した人が88%に達しています。損をしている人は10%未満。Ateam Finergyの別調査でも「運用益を得ている人が7割以上」と報告されています。
つまり、株や投資信託を持っている人の大半が、何らかの形で利益を得ているのが実態です。
ただし、注意すべきは「利益」といっても、その中身に幅がある点です。JSDAのデータを見ると、「+50万円未満」が最多層。つまり、少額の利益を出している人が多い一方で、資産規模や投資年数によってリターンに差が出ていることが分かります。
■ 個人の平均保有額と投資信託の規模
2023年度末時点で、個人株主の平均保有額は約1,117万円。日本全体では、個人による株式保有残高が約170兆円(保有比率16.9%)。さらに、投資信託だけでも100兆円前後〜150兆円規模が個人の手にあると推計されています。
家計金融資産全体(約2,200兆円)のうち、株式と投資信託の合計が約20%を占めています。つまり、日本全体で見ても、「投資で資産を増やしている人」が無視できないほど増えてきたということです。特に新NISAの定着と円安による外貨資産の押し上げ効果が大きく、2024〜2025年は個人投資家にとって“当たり年”といえるでしょう。
■ 実際どれくらいの利益が出ているのか
具体的な金額イメージを出してみましょう。
仮に元本1,000万円を運用していた場合:
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年+5% → 年間利益 約50万円
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年+10% → 年間利益 約100万円
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年+20% → 年間利益 約200万円
5年間、平均+10%で運用した場合、
1,000万円が約1,610万円(含み益610万円)になります。
私のように資産7,000万円台で長期投資している立場から見ても、年平均7〜10%のリターンを安定的に得られれば十分成功といえます。
特に2023〜2025年の上昇相場では、インデックスファンド(S&P500・オルカン)を積立してきた人の評価益が20〜40%出ているケースも珍しくありません。私自身も、投資信託全体で30%近い含み益を維持しています。
■ 「損をしていない人が大多数」という現実
相場を長く見てきた私の実感では、今の時期に限れば「損をしている投資家」はかなり少ないです。むしろ、「投資をしていないこと自体が機会損失」という空気を感じます。
現金をそのまま銀行に預けていても、金利は0.001%〜0.25%。一方で、S&P500やオルカンに積立していれば、年10%近いリターンが期待できた数年でした。
ただし、上げ相場は永遠には続きません。2008年のリーマン・ショックや2020年のコロナ暴落のように、一時的な調整は必ず訪れます。いま利益を出している人も、「含み益は幻」という意識を持ち、出口戦略(売却やリバランス)を考えておく必要があります。
■ 50代から見た「利益の実感」と今後の課題
私のような50代サラリーマンにとって、投資の目的は「一発当てること」ではなく、「老後の安心」にあります。
この数年で得た利益は確かにありがたいですが、それを慢心せず、淡々と積み立てを続けることが大切です。
株価が下がっても積立額を止めない──それが長期・分散・低コスト投資の基本です。
私自身、今後も「逃げ切り戦略」の一環として、
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新NISAを使ってオルカンとS&P500を毎月積立
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投資信託比率を少しずつ上げて、円安・物価上昇に備える
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利益が出ていても売却は焦らず、暴落時に買い増しできる余力を残す
という形を続けていくつもりです。
■ まとめ:いま投資をしていれば利益を得ている人が圧倒的多数
結論として、2025年時点では「株式や投資信託を持っていれば、ほとんどの個人投資家が利益を得ている」と言ってよいでしょう。
もちろんこれは相場が好調な時期の話であり、次の調整局面ではまた状況が変わります。
それでも、長期・分散・低コストで積立を続ける人にとって、いまの上げ相場は“報われた時間”であることは間違いありません。
投資は結局、「やるか・やらないか」。
そしてやるなら、地味でも続けることが、結果的に一番の勝ち筋なのだと実感しています。
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