子ども2人・賃貸暮らしの50代サラリーマン。老後に“あといくら必要か”試算してみた

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はじめに：「逃げ切り戦略」に必要な金額とは？

「FIREは無理でも、老後だけは破綻せずに乗り切りたい」
そんな気持ちで投資や節約を続けている方は多いと思います。私自身、50代を迎えてから何度もこう思いました。

結局、逃げ切るにはいくら必要なんだろう？

FIRE界隈では「1億円」が1つの目安とされていますが、それは高年収で副業にも長けた一部の人の話。
私のような普通のサラリーマン、月手取り20万円台・平社員・家族持ちでも“老後破綻しない人生”を描けるのか？

今回は、自分の家庭状況をもとにしたリアルな前提条件でシミュレーションしながら、「逃げ切りに必要な金額」を現実的に導き出してみます。

この記事では、以下のような方を想定しています。これはほぼ私自身の状況です。

この記事は、「FIREまでは無理だけど、老後破綻を避けたい人」にこそ役立つ内容です。

老後の生活費は、現役時代よりもかなり圧縮できます。
子育てや住宅ローンが終われば、必要な支出はかなり絞れるからです。

以下は、私が実際に老後の生活費を試算したときのざっくりした数字です：

このくらいであれば、私自身も抵抗なく暮らせるイメージがあります。
家賃は少し上げないといけないかも知れませんが、地方に住居を構える予定です。

公的年金については、「ねんきんネット」で私自身の見込み額を確認済みです。
結果、以下のような形になりそうです：

よって、老後の生活費240万円 − 年金収入200万円 = 不足分40万円
となり、この差を「資産の取り崩し」で補えれば、逃げ切り可能というわけです。

では、必要な取り崩し額をシンプルに計算してみましょう。

さらに医療費や突発的な支出（葬儀、介護、家電買替など）を見込んで＋1,000万円のバッファを加算すると、

✅ 逃げ切り資産の目安：2,500万〜3,000万円

となります。

私自身は、2025年現在で総資産が約7,000万円。
子どもの学費や親の介護費用が一時的に重なる時期もありますが、以下のように考えています：

つまり、「逃げ切りに必要なライン」はクリアしており、あとは“減らしすぎず・増やしすぎず”を継続することが大事と考えています。

新NISA（2024年開始）は、まさに逃げ切り戦略にとって強力な味方です。

私もすでに成長投資枠＋つみたて枠を活用し、「老後取り崩し資金」として位置づけています。

しかも新NISA資産は税金がかからないため、住民税や社会保険料にも悪影響を及ぼしません。

A：私も同じでした。高3・中2の子どもがいますが、数年間は投資額を減らし、教育費に集中しました。それでも“投資をやめないこと”が大切です。再開すれば間に合います。

A：実際に光熱費や食費はここ数年で上がりました。しかし年金も物価スライドされる仕組みがあり、またインデックス投資もインフレに強い資産です。現金100％よりは安心感があります。

A：まさに私の親も介護施設に入っており、毎月費用がかかっています。その分、生活費の中で優先順位を見直しました。“バッファ1,000万円”の意義はまさにここにあります。

「老後を逃げ切るにはいくら必要か？」という疑問に対し、この記事では以下のような現実的な答えを導きました：