50代の教育費ピークでも貯まる家計の作り方｜特別費と先取りのコツ

うちも今まさに教育費のピークです。子どもは高校3年と中学2年。塾代、模試、定期代、部活、スマホ…「毎月の固定費っぽく増える出費」が地味に効きます。しかも受験が近づくほど、出費は“読めない形”で増えていく。

それでも私は、家計が崩れないように「教育費は削らない／でも貯める仕組みは崩さない」をルールにしました。ポイントは、教育費を“特別費”として扱い、先に枠を決めてしまうこと。ここでは、50代・平社員の私がやっている「教育費ピークでも貯まる家計の作り方」をまとめます。

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まずは「教育費」を3つに分けて見える化する

教育費という言葉でひとくくりにすると、対策がぼやけます。私は次の3つに分けました。

この3分類にしてから、「毎月いくらまで」「年間いくらまで」「受験でいつ、いくら要るか」が見えます。おすすめは“教育費カレンダー”を作ること。4月〜翌3月で、予想イベントを並べるだけでOKです。

私はスマホのメモでも、スプレッドシートでもいいと思っています。やることはシンプルで、次の順番で書き出すだけです。

ここで大事なのは、完璧に当てることではなく「財布を分ける根拠」を作ること。見える化できれば、特別費口座への積立額が決めやすくなります。

教育費は、いつの間にか固定費になります。特に塾・予備校・オンライン教材は、始めるのは簡単でも、やめる判断が難しい。だから私は「半年ごとに効果を見直す日」をカレンダーに入れています。
「やめるかどうか」ではなく「今の支払いに見合っているか？」の確認です。ここを放置すると、家計がジワジワ死にます。

教育費が苦しい家計は、たいてい“特別費が月の財布を直撃”しています。模試や教材費が来るたびに、生活費が削られ、投資・貯蓄が後回しになる。これを止めるため、私は特別費を口座で分離しました。

特別費口座には「毎月定額」を先に移します。ポイントは“年1回の大出費”を月割りして積み立てること。例えば、年間24万円かかりそうなら月2万円を固定で積む。すると、模試や教材費が来ても家計が揺れません。

なお私は、生活費の3か月分以上を現金として確保することを強く意識しています。教育費ピークの時期は、ここを削ると精神的にも一気に不安定になります。

教育費は基本、子どもの成長とセットで増えます。ここを無理に削るより、親側の固定費を削るほうが再現性が高いです。私が見直して効果が大きかったのはこのあたり。

固定費は一度下げると、毎月自動で家計が軽くなります。教育費が上がる時期ほど、ここに手を入れる価値があります。

教育費がピークになると、積立投資を止めたくなります。私も何度も思いました。ただ、止めると再開が難しい。だから私は「金額を落としてでも続ける」を選びました。

実際、家計がきつくなった2024年から、つみたての金額を減らしてオルカンとS&P500を少額で継続しています。ゼロにしないことが、家計とメンタルの両方に効きました。新NISAは“長期・分散・低コスト”で、家計が苦しい時期ほどシンプル運用が向きます。

（関連：ブログ内の「ドルコスト平均法」「暴落が怖い人へ“売らない仕組み”」も合わせてどうぞ）

制度は知らないと1円も入ってきません。しかも申請が必要なものが多い。私が必ずチェックしているのは次の3つです。

高校の授業料支援：文部科学省の「高等学校等就学支援金」。世帯の所得要件があり、授業料に充てる支援金が出ます。
授業料以外の支援：低所得世帯向けに「高校生等奨学給付金」という制度もあります（教科書費や教材費などが対象）。
大学進学の支援：文部科学省の「高等教育の修学支援新制度」（給付型奨学金＋授業料等減免）。給付型の窓口は日本学生支援機構（JASSO）。返済不要の給付型を含みます。

また、児童手当は近年制度改正があり、高校生年代まで対象拡大・所得制限撤廃などが進んでいます。お住まいの自治体ページで「改正後の条件」と「手続き」を確認しておくと安心です。