結論：9月も準富裕層を維持。増えた理由は“相場の戻り”
2025年9月12日時点の総資産は7,828万8,840円。8月12日時点の7,532万円からプラス296.9万円（＋3.9％）でした。新規入金は最小限。
主因は株式市場の持ち直しによる評価額の回復です。私は賃貸暮らしで住宅ローンはありません。固定費が軽いぶん、現金比率を低めにしてリスク資産を厚めに配分しています。
今月の内訳と比率（2025年9月12日）
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投資信託１：26,543,429円（33.9％）
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投資信託２：14,697,610円（18.8％）
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株：31,175,438円（39.8％）
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現金：2,658,928円（3.4％）
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iDeCo：2,415,425円（3.1％）
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定期預金：798,010円（1.0％）
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合計：78,288,840円（100％）
株式と投資信託の合計が92.5％。相場の影響を強く受けますが、長期のリスクプレミアムを取りに行く設計です。現金は3.4％。突発出費はクレジット払い→翌月以降の家計で吸収し、どうしても足りなければ売却で対応します。
先月との比較：数字で把握する
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総資産の増減：＋2,968,840円
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前月比：＋3.9％
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新規入金：ごく少額（積立の自動入金のみ）
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要因の分解：相場の戻り＞為替の影響＞入金
私のように50代で入金力が落ちてくると、相場の上下が資産曲線を左右します。だからこそ、売買の回数を極力減らし、“積み上がった口数”が効く設計にしておくことが大事だと実感します。
準富裕層とは？（野村総研の基準）
野村総合研究所（NRI）の資産階層区分によると、世帯金融資産額は以下のように定義されています。
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超富裕層：5億円以上
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富裕層：1億円以上5億円未満
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準富裕層：5,000万円以上1億円未満
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アッパーマス層：3,000万円以上5,000万円未満
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マス層：3,000万円未満
この基準に照らすと、私の総資産7,828万円は「準富裕層」に該当します。1億円に届いてはいませんが、5,000万円を超えているため“準富裕層を維持”という表現が妥当です。
現金比率3.4％は低すぎる？——私の答え
結論、私の家計では「許容」です。理由は3つ。
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賃貸暮らしで住宅ローンがない（固定費の急増が起きにくい）。
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教育費と介護費の見通しが立っており、半年先までの大型出費は把握済み。
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緊急時は“売れる資産”が十分にある（売却手数料と税負担は許容）。
一方で、“急落時に売らないための現金”は必要です。今後はボーナス月に生活防衛費を1〜2か月分だけ上乗せし、現金比率を5％前後に戻す計画です。
積立の続け方：気持ちが折れない仕組み
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つみたては新NISA枠を最優先。商品は全世界株とS&P500で機械的に。
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リバランスは「株式比率が95％超」に傾いたときだけ。年1回の点検で十分。
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暴落時の手動追加はしない。感情に引っ張られるので、定額自動のみ。
体験的に、判断回数を減らすほど継続率が上がります。私は“ルールを紙に書く→家計アプリのメモ欄にコピペ→毎月1回だけ確認”の流れでミスを減らしました。
50代の現実：入金力の低下とどう付き合うか
入金力が落ちても、やめるのは積立ではなく“無駄な出費”です。私の家計で効いた順は、①通信費の見直し、②保険の削減、③サブスクの棚卸し。効果は派手ではありませんが、固定費の1万円削減＝年12万円の恒久的なキャッシュフロー改善です。積立の原資はここで捻出します。
短期の方針：10月までの運用メモ
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新規入金：積立のみ。裁量の買い増しは行わない。
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現金：生活防衛費の目安は“生活費3か月分”。不足分はボーナス月で調整。
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為替：為替水準は見ない。見ても行動を変えないと決める。
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売却：教育費の前倒し発生時のみ。売却は“特定口座の含み益が小さい銘柄”から。
個別株の比率が高い理由とリスク
総額の39.8％を個別株が占めています。過去の取得分を温存しているためで、売却は最小限にしています。私の反省は「銘柄研究に時間を使いすぎた」こと。
今はインデックスを軸、個別は“楽しめる範囲”と割り切っています。ポートフォリオ全体の期待リターンを下げず、倒れにくさを上げる狙いです。
まとめ：数字と仕組みで、今日も淡々と
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9月の総資産は7,828万8,840円。前月比＋296.9万円（＋3.9％）。
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株式＋投信で92.5％、現金は3.4％。賃貸暮らしで固定費は軽く維持。
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野村総研の基準では「準富裕層（5,000万〜1億円未満）」に該当。
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積立とルール運用で“折れない”仕組みを優先し、現金は5％前後へ段階調整。
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