投資

50代からの新NISA戦略|つみたて減額と家計調整のリアルな実践記録

はじめに

2024年から始まった新NISAは、投資をする人にとって非常に魅力的な制度です。
「つみたて投資枠」と「成長投資枠」が一体化し、非課税枠も大幅に拡充されました。若い世代であれば「満額投資を続けて資産形成を加速しよう」と思えるかもしれません。

しかし、50代・平社員の私にとって現実は少し違います。
教育費のピークや生活費の増加に直面し、毎月の投資額を 月33,333円から13,000円に減額 せざるを得なくなりました。

本記事では、そんな私の実体験をベースに、50代からの新NISA戦略を具体的に紹介します。
「つみたてを減らしても大丈夫なのか」「老後資産は逃げ切れるのか」という不安を抱える方にとって、参考になれば幸いです。

なぜ積立を減額したのか?

教育費と生活費の圧迫

わが家は高校3年生と中学2年生の子どもがおり、教育費がピークを迎えています。
さらに、食費や光熱費もインフレで上昇。2023年頃と比べると、月の生活費は確実に増えています。

このため、これまでの「月33,333円」の積立を継続すると、家計が赤字になる月が出てきました。
「投資を最優先するべきか」「生活を守るべきか」と悩んだ結果、まずは生活を守ることを優先しました。

減額後の積立額

  • オルカン(全世界株式):月1万円

  • S&P500:月3,000円
    合計:月13,000円

大幅な減額ですが、「ゼロにしない」ことを重視しました。積立を完全に止めると再開が難しくなります。

減額して見えたメリット

1. 心理的な余裕が生まれた

毎月のキャッシュフローに余裕ができ、家計簿を見ても赤字が少なくなりました。
精神的に追い込まれずに投資を続けられるのは大きなメリットです。

2. 継続する習慣を守れた

金額は減っても「投資を続けている」という実感が大切です。
継続の仕組みさえ崩さなければ、再び入金力が回復したときに増額できます。

3. 子どもへの教育にもつながった

「今は教育費が優先。でも投資もやめない」という姿勢を見せることで、子どもたちにも「お金は使い方と優先順位が大事」ということを伝えられました。

減額で生じる不安と対策

不安1:老後資産が足りなくなるのでは?

確かに積立額を減らせば、将来の資産形成スピードは落ちます。
しかし、重要なのは「逃げ切れるかどうか」です。

私の場合、既に総資産は7,000万円台に到達しています。
教育費のピークを越えれば再び積立額を増やせる見込みがあるため、短期的な減額は「逃げ切り戦略」の範囲内と考えています。

不安2:インフレに負けるのでは?

現金比率を増やすとインフレに弱くなります。
そこで私は以下の工夫をしています。

  • 生活防衛費を確保したうえで、残りは投資継続

  • 株主優待(USMHやイオン)を活用して食費を実質的に節約

  • インフレ下でも強いS&P500や全世界株式を中心に投資

不安3:投資をやめてしまわないか?

最も危険なのは「積立をゼロにすること」です。
減額してでも続けることで「投資習慣」を守り抜くことができます。

50代からの新NISA活用法

1. フル投資にこだわらない

新NISAの非課税枠は魅力的ですが、50代からすべてを埋める必要はありません。
むしろ「無理なく継続できる金額」を優先する方が、生活と両立できます。

2. 積立は「最低限+余裕資金」で考える

  • 最低限:月1万円でも続ける

  • 余裕資金ができたら増額する

この「可変式戦略」により、景気や家計状況に柔軟に対応できます。

3. 投資先はシンプルに

私はオルカン+S&P500の2本立てです。
投資先を増やすと管理が煩雑になるため、シンプルさを優先しました。

4. 教育費ピーク後の「再加速」を狙う

50代前半は教育費で厳しくても、数年後には解放されます。
そのタイミングで積立額を増やし、老後資産形成を一気に加速させる戦略を考えています。

実体験から得た教訓

  1. 投資は生活を犠牲にしてまでやるものではない
    → 赤字を出してまで積立額を維持すると長続きしない。

  2. 少額でも続けることに意味がある
    → 金額よりも「習慣」の方が大事。

  3. 家計の優先順位を明確にする
    → 教育費・生活費・投資のバランスを常に見直す。

  4. 50代からでも軌道修正は可能
    → 新NISAは非課税期間が無期限なので、減額しても後から巻き返せる。

まとめ:逃げ切り戦略としての新NISA

50代からの新NISA戦略は「満額を入れる」ことではなく、続ける仕組みを守ることだと実感しています。
教育費ピークの今は月13,000円に減額していますが、ゼロにせず投資を継続できていることが、何よりの安心材料です。

資産7,000万円台という準富裕層の立場からも、今後は「守りながら逃げ切る」ことを重視します。
新NISAはそのための強力な武器であり、金額を減らしても長期・分散・低コストの原則を守れば、老後資金を逃げ切る可能性は十分にあると考えています。

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