年収×年齢÷10＝蓄財優等生？日本とアメリカで本当に通用するのか徹底検証

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はじめに

投資や家計管理の本やネット記事で時折見かけるのが、
「年収×年齢÷10」くらいの資産を持っていれば蓄財優等生
という言葉です。

一見すると分かりやすい基準ですが、これは本当に妥当なのでしょうか？
この記事では、この考え方の出どころ、実際の日本の年収・資産データとの比較、さらにアメリカと日本の違いまで踏み込んで検証します。

もともとの出典は、アメリカのベストセラー書籍『となりの億万長者（The Millionaire Next Door）』です。
著者トマス・スタンリーらは、富裕層の調査を通じて次のような式を紹介しました。

つまり、年収と年齢から見て「これくらいは持っていて当然」という期待値を示す基準です。
アメリカの高い年収水準や退職口座制度を前提にしているため、日本でそのまま当てはめると違和感が出る可能性があります。

国税庁の「民間給与実態統計調査（2023年分）」によれば、日本の年収は：

総務省「家計調査報告（2024年）」によると、金融資産の中央値は：

たとえば「40歳・年収500万円」の人を例に計算すると、
500万 × 40 ÷ 10＝2,000万円 が期待資産額。

しかし、実際の40代中央値は 650万円 にすぎず、大きく乖離しています。
つまり、日本人の大多数はこの「÷10基準」を満たしていないのです。

アメリカの労働統計局によれば、2023年の世帯年収中央値は約 80,610ドル（約1,200万円）。
FRBの調査では、45〜54歳世帯の純資産中央値は 約246,700ドル（約3,700万円） です。

この年齢層での期待資産は：
80,610ドル × 45 ÷ 10 ≈ 362,745ドル（約5,500万円）。

中央値はこれを下回っていますが、日本と比べると“目安との差”は小さく、達成している層も一定数存在します。

結果的に、日本で「÷10」をクリアできる人はごく少数ですが、アメリカでは一定の現実味があります。

結論を言えば、日本では÷10基準は現実的ではないです。
ただし、この基準が全く役に立たないわけではありません。
以下の観点では参考になります。

日本では 「÷15〜20」程度 に緩めるのが現実的です。

例：年収500万円・40歳の場合

これは総務省データに近く、多くの家庭にとって達成可能な水準といえます。

具体的に、日本とアメリカの世代別で比較してみましょう。

年齢	日本：年収×年齢÷10	日本：中央値	アメリカ：年収×年齢÷10	アメリカ：中央値
30歳	約1,200万円	約300万円	約195,000ドル	約60,000ドル
40歳	約2,000万円	約650万円	約320,000ドル	約200,000ドル
50歳	約3,000万円	約1,100万円	約450,000ドル	約360,000ドル
60歳	約3,000万円	約1,600万円	約500,000ドル	約500,000ドル

※ドル円換算は概算（1ドル＝150円）。

→ この表からも、日本はほぼ全世代で未達ですが、アメリカは50代・60代で目安に近づく世帯が多いと分かります。

Aさん（日本）：40歳、年収500万円、貯蓄700万円。期待資産2,000万円に対して未達。教育費と住宅ローンで可処分所得が圧迫され、積立が進まない。
Bさん（アメリカ）：40歳、世帯年収80,000ドル、退職口座に積立済み20万ドル＋株式5万ドル。期待資産360,000ドルに対して25万ドル。未達ではあるが、制度的に毎月自動積立され、50代で追いつく可能性大。

→ この差は「文化」と「制度」の違いによるものが大きいです。